奥付テンプレート・作成ツール

法律上は必要ありません。奥付を義務づけていた出版法は、1949年に廃止されました（コトバンク）。ただし日本のISBNを使う本では、日本図書コード管理センターが書名・発行所・発行所の連絡先・ISBNの記載を必須としています（利用の手引き）。KDPも、著作権表示ページを求めていません。

日本図書コード管理センターが標準として挙げるのは、書名、著者名、発行日、発行所、発行所連絡先、発行人、発売者、ISBN、©表記、無断複製禁止などの注意書きの10項目です。このうち978-4のISBNを使う本で必須なのは書名・発行所・発行所連絡先・ISBNの4つです。発行人、©表記、注意書きは任意で、順番も自由です。発行所と発売元（流通の責任を担うところ）が違う場合は、両方の名称と連絡先を載せるよう求めています（利用の手引き）。作成ツールに発売元の欄はないので、コピーしたあとで書き足してください。上の奥付テンプレートに日本のISBNを入れると、この4項目に印がつきます。

無料で、アカウント登録も要りません。作成ツールはブラウザーの中だけで動き、入力した名前や住所はどこにも送信されません。

使えます。作成ツールの「Word（.docx）」で、入力した内容をWordファイルとしてダウンロードできます。テキストファイルのダウンロードと、電子書籍用のHTMLのコピーもできます。

あります。日本を選んだまま「本の言語」で英語を選ぶと、奥付の各行が英語になります（「Published November 2, 2026 (first edition, first printing)」「Author: …」「Publisher: …」など）。米国や英国から出版する本なら、その国を選ぶと、扉の裏に置く英語の著作権表示ページになります。

無断複製の注意書き（「本書の無断複製（コピー、スキャン、デジタル化等）は、著作権法上の例外を除き禁じられています。」）と、本の種類に合わせた断り書き（小説なら「この物語はフィクションです。…」）です。AI学習を禁じる一文も加えられますが、日本の法律上は意思表示にとどまります。二次創作であることの断り書きなど、ほかの注意書きは、コピーしたあとで書き足してください。

「2026年11月2日　初版第1刷発行」のように、日付と版・刷を並べます。同じ内容を刷り増したら「第2刷」、内容を改めたら「第2版」です。作成ツールでは、「版」と「刷」に数字を入れるとこの行が変わります。版を改めるときは、ISBNも新しくなります（利用の手引き）。増刷した本では、最初の「初版第1刷発行」の行と、今回の刷の行を並べるのが一般的です。作成ツールは今回の1行だけを作るので、最初の行はコピーしたあとで書き足してください。

発行所は本を出す出版社や個人の名前で、所在地と連絡先を添えます。978-4のISBNを使う本では、出版者登録の名称で書く決まりで、レーベル名では書けません。発行者（発行人）は発行所の責任者で、出版社なら代表者名などを書き、記載は任意です。自費出版なら、どちらもご自身です（発行所は屋号やサークル名でもかまいません）。作成ツールは、発行者と発行所が同じ名前になるときは、発行所の行だけを入れます。

日本の法律には、奥付に本名や住所を求める決まりはありません。著作権法は、実名か、広く知られたペンネームなどが通常の方法で表示されている人を著作者と推定します（第14条）。978-4のISBNを使うなら、登録した名称と連絡先を書きます。登録情報は国際的に公開され、バーチャルオフィスでは登録できません（利用の手引き）。

決まった書式はありません。よく見かけるのは、書名、発行日、サークル名とペンネーム、連絡先（メールアドレスやWebサイト）、印刷所です。奥付テンプレートでは、サークル名を「発行所名・サークル名」の欄に入れ、印刷所に頼んだら「印刷」で「印刷所を指定」を選びます。イベント名は、コピーしたあとで書き足してください。

日本の本では巻末が慣例です。日本図書コード管理センターは位置を決めておらず、巻頭でも巻末でも、わかりやすい位置に載せるよう求めています。KDPの書式設定のヘルプは、欧米式の著作権ページをタイトルページの次の左ページに置くとしています。

奥付テンプレートからISBNの行がなくなるだけで、ほかは同じです。日本では、ISBNを付けることは法律上の義務ではありません。KDPでは、電子書籍とぬりえ・ノートのような「コンテンツが少ない本」はISBNなしで出版でき、ほかのペーパーバックには無料のISBNを取得するか、ご自身のISBNを使います（KDPヘルプ）。

ほかのISBNと同じように、1行で載せます。無料ISBNはKDPがBowker（米国のISBN登録機関）に登録するもので、出版社名は「個人出版」と表示されます（ISBNの取得）。日本のISBNではないので、奥付の4項目の決まりはかかりません。KDP以外では使えません。発行所には「個人出版」ではなく、ご自身の名前か屋号を書きます。作成ツールは、自分で発行する本の発行所に「個人出版」と入力されても、著者名に置き換えます。

個人の自費出版物も、頒布用に相当の部数を作れば納本の対象で、100部が目安です。ISBNのない本も対象ですが、ホチキス留めのような簡易な綴じのものは対象外です。オンデマンド出版については、代償金の基準を「15部が実際に頒布（販売）されたこと」としています（個人からの納本）。発行の日から30日以内に1部で、義務を負うのは著者ではなく発行者です。同館のページは同人誌を名指ししていないので、迷ったら問い合わせてください。

個人が出版した電子書籍も、ISBNが付いているか、PDF・EPUB・DAISYで作られていれば、オンライン資料として国立国会図書館への納入の対象です。無償でDRMなしのものは2013年7月1日以降、有償またはDRM付きのものは2023年1月1日以降に出したものが対象です。出版者と電子書店が違えば、原則として出版者が納入します。対象外の資料もあります（オンライン資料の収集）。

奥付に定価を載せる決まりはなく、作成ツールでも任意の行です（電子書籍だけの本には入りません）。消費者に価格を表示する事業者（免税事業者を除く）には、税込価格を示す総額表示の義務があります（消費税法第63条）。ただし財務省の考え方では、商品に税抜価格しかなくても、挟み込むカードなどで税込価格がひと目でわかればよく、通信販売ならサイトの表示で足ります（財務省）。

日本では意思表示にとどまります。著作権法第30条の4は情報解析などの利用を原則として許諾なしに認めていて、反対の意思を示すことそれ自体で対象外になるとは解釈しにくいとされています（AIと著作権に関する考え方について）。EUではテキスト・データマイニングへの利用の留保になり、オンラインのものは機械可読な形も必要です（EU指令2019/790第4条第3項）。

奥付に書く義務はありません。KDPは、出版の手続きでAI生成コンテンツについて尋ねます。EUのAI法の表示義務は、小説には及びません。それでも書きたい場合は、作成ツールで任意の一文を加えられます。

2026年度から、権利者の意思が確認できない公表された著作物を、文化庁長官の裁定で利用できる制度が始まりました（著作権法第67条の3）。文化庁の解説では、「無断複製禁止」などの利用ルールや、利用の協議を受け付ける意思と連絡先が示された作品は対象外で、確かめる場所の例に「書籍の奥付」が挙がっています。協議の意思を示さない連絡先だけだと、14日間応答がなければ対象になり得ます（文化庁）。